神奈川県 の市区町村一覧

神奈川県 内の市区町村一覧です。

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神奈川県 内の市区町村地図

地図データ: jpn-atlas(国土地理院 Global Map Japan、BSD-3-Clause)。本土から離れた離島の一部は地図上に表示されない場合があります。

市区町村一覧

列見出しをクリックすると、その項目で並べ替えられます。

団体コード 市区町村名
141003 横浜市 (ヨコハマシ) 3,754,840 約87,501 億円 約81,611 億円
141305 川崎市 (カワサキシ) 1,561,132 約37,873 億円 約28,850 億円
141500 相模原市 (サガミハラシ) 712,105 約13,371 億円 約10,221 億円
142018 横須賀市 (ヨコスカシ) 364,978 約6,395 億円 約5,996 億円
142034 平塚市 (ヒラツカシ) 257,974 約4,550 億円 約4,955 億円
142042 鎌倉市 (カマクラシ) 169,870 約4,605 億円 約2,664 億円
142051 藤沢市 (フジサワシ) 443,894 約9,888 億円 約7,749 億円
142069 小田原市 (オダワラシ) 184,934 約3,353 億円 約3,233 億円
142077 茅ヶ崎市 (チガサキシ) 244,603 約5,021 億円 約2,356 億円
142085 逗子市 (ズシシ) 55,263 約1,428 億円 約422 億円
142107 三浦市 (ミウラシ) 38,657 約599 億円 約459 億円
142115 秦野市 (ハダノシ) 161,910 約2,611 億円 約2,159 億円
142123 厚木市 (アツギシ) 222,897 約4,227 億円 約10,298 億円
142131 大和市 (ヤマトシ) 246,263 約4,798 億円 約3,230 億円
142140 伊勢原市 (イセハラシ) 100,457 約1,892 億円 約1,944 億円
142158 海老名市 (エビナシ) 141,660 約2,779 億円 約2,711 億円
142166 座間市 (ザマシ) 131,897 約2,303 億円 約1,473 億円
142174 南足柄市 (ミナミアシガラシ) 39,101 約642 億円 約806 億円
142182 綾瀬市 (アヤセシ) 82,952 約1,431 億円 約1,612 億円
143014 葉山町 (ハヤママチ) 30,045 約781 億円 約220 億円
143219 寒川町 (サムカワマチ) 48,066 約816 億円 約1,191 億円
143413 大磯町 (オオイソマチ) 30,484 約639 億円 約235 億円
143421 二宮町 (ニノミヤマチ) 26,449 約493 億円 約159 億円
143618 中井町 (ナカイマチ) 8,693 約136 億円 約427 億円
143626 大井町 (オオイマチ) 17,185 約280 億円 約178 億円
143634 松田町 (マツダマチ) 10,058 約168 億円 約161 億円
143642 山北町 (ヤマキタマチ) 8,844 約137 億円 約246 億円
143669 開成町 (カイセイマチ) 18,597 約348 億円 約536 億円
143821 箱根町 (ハコネマチ) 10,274 約183 億円 約355 億円
143839 真鶴町 (マナヅルマチ) 5,971 約104 億円 約38 億円
143847 湯河原町 (ユガワラマチ) 21,671 約387 億円 約268 億円
144011 愛川町 (アイカワマチ) 39,114 約579 億円 約985 億円
144029 清川村 (キヨカワムラ) 2,819 約39 億円 約31 億円

課税対象所得・推定GDPは、住民税・経済センサスの統計値から算出した参考値です。推定GDPは産業別の純付加価値額を合算した推計であり、内閣府の県民経済計算のような公式な地域内総生産の値ではありません(市区町村単位の公式GDPは通常公表されていません)。

使い方のヒント

  • 市区町村名がうろ覚えの場合は、都道府県名やカナの一部を入力しても候補が絞り込めます。
  • 同じ市区町村名が複数の都道府県に存在することがあるため、検索結果は都道府県名も合わせて確認してください。
  • 団体コードの上2桁は都道府県コードのため、一覧ページでは都道府県ごとにまとまって表示されます。
  • 政令指定都市の区(例: 札幌市中央区)は独立した地方公共団体ではないため、市(例: 札幌市)単位でまとめて掲載しています。
  • 人口・世帯数は取得済みの市区町村から順次反映しており、未取得の項目は「未取得」と表示されます。

よくある質問

市区町村名・団体コードは総務省「全国地方公共団体コード」、人口・世帯数・課税対象所得・推定GDPは政府統計の総合窓口(e-Stat)が公開する国勢調査・経済センサス等の統計を出典としています。いずれも政府標準利用規約2.0に基づき、出典を明記した上で掲載しています。

e-Statが公開する最新の統計を随時反映しています。市区町村によっては人口データの取得が完了しておらず、「未取得」と表示される場合があります。

総務省が団体コードを更新するタイミングに合わせて反映しています。合併・名称変更の直後は一時的に反映が遅れる場合があります。

区は独立した地方公共団体ではないため、本ツールでは政令指定都市を市単位でまとめて掲載しており、区ごとの個別ページは設けていません。
ツールくん

余談ですが ― 全国地方公共団体コードの話

市区町村を6桁の数字で一意に表す「全国地方公共団体コード」は、総務省(当時の自治省)が1968年に情報処理の効率化を目的として制定しました。上2桁が都道府県、続く3桁が市区町村を表し、最後の1桁は入力ミスを検出するための検査数字になっています。

検査数字の仕組みのおかげで、コードを1桁でも打ち間違えると多くの場合すぐに矛盾が検出できます。半世紀以上前に設計された仕組みですが、現在も住民基本台帳ネットワークをはじめ、行政システムの随所で使われ続けています。

市町村合併が行われるとコードは新しく採番され、合併前のコードは欠番として扱われます。そのため団体コードの一覧を眺めると、平成の大合併(2000年代前半)の頃に多くの番号が入れ替わった痕跡を見つけることができます。

なお、トップページの日本地図はmapsvg.com制作の地図データ(CC BY 4.0)を利用しています。