高知県 の市区町村一覧

高知県 内の市区町村一覧です。

« 市区町村一覧に戻る

高知県 内の市区町村地図

地図データ: jpn-atlas(国土地理院 Global Map Japan、BSD-3-Clause)。本土から離れた離島の一部は地図上に表示されない場合があります。

市区町村一覧

列見出しをクリックすると、その項目で並べ替えられます。

団体コード 市区町村名
392014 高知市 (コウチシ) 309,383 約4,769 億円 約6,034 億円
392022 室戸市 (ムロトシ) 9,650 約99 億円 約88 億円
392031 安芸市 (アキシ) 14,625 約173 億円 約192 億円
392049 南国市 (ナンコクシ) 45,413 約617 億円 約821 億円
392057 土佐市 (トサシ) 23,839 約294 億円 約290 億円
392065 須崎市 (スサキシ) 18,310 約222 億円 約283 億円
392081 宿毛市 (スクモシ) 17,239 約215 億円 約261 億円
392090 土佐清水市 (トサシミズシ) 10,388 約111 億円 約109 億円
392103 四万十市 (シマントシ) 30,502 約386 億円 約497 億円
392111 香南市 (コウナンシ) 31,293 約412 億円 約217 億円
392120 香美市 (カミシ) 24,423 約280 億円 約247 億円
393011 東洋町 (トウヨウチョウ) 1,849 約18 億円 約9 億円
393029 奈半利町 (ナハリチョウ) 2,724 約25 億円 約28 億円
393037 田野町 (タノチョウ) 2,263 約28 億円 約41 億円
393045 安田町 (ヤスダチョウ) 2,022 約22 億円 約18 億円
393053 北川村 (キタガワムラ) 1,090 約13 億円 約6 億円
393061 馬路村 (ウマジムラ) 649 約11 億円 約9 億円
393070 芸西村 (ゲイセイムラ) 3,553 約37 億円 約46 億円
393410 本山町 (モトヤマチョウ) 3,022 約35 億円 約34 億円
393444 大豊町 (オオトヨチョウ) 2,761 約24 億円 約38 億円
393631 土佐町 (トサチョウ) 3,430 約35 億円 約53 億円
393649 大川村 (オオカワムラ) 339 約4 億円 約5 億円
393860 いの町 (イノチョウ) 19,690 約259 億円 約220 億円
393878 仁淀川町 (ニヨドガワチョウ) 4,015 約40 億円 約54 億円
394017 中土佐町 (ナカトサチョウ) 5,307 約57 億円 約42 億円
394025 佐川町 (サカワチョウ) 11,256 約130 億円 約75 億円
394033 越知町 (オチチョウ) 4,430 約49 億円 約58 億円
394050 梼原町 (ユスハラチョウ) 2,909 約30 億円 約33 億円
394106 日高村 (ヒダカムラ) 4,414 約47 億円 約64 億円
394114 津野町 (ツノチョウ) 4,676 約52 億円 約40 億円
394122 四万十町 (シマントチョウ) 13,855 約149 億円 約153 億円
394246 大月町 (オオツキチョウ) 3,899 約40 億円 約27 億円
394271 三原村 (ミハラムラ) 1,274 約13 億円 約11 億円
394289 黒潮町 (クロシオチョウ) 8,945 約94 億円 約69 億円

課税対象所得・推定GDPは、住民税・経済センサスの統計値から算出した参考値です。推定GDPは産業別の純付加価値額を合算した推計であり、内閣府の県民経済計算のような公式な地域内総生産の値ではありません(市区町村単位の公式GDPは通常公表されていません)。

使い方のヒント

  • 市区町村名がうろ覚えの場合は、都道府県名やカナの一部を入力しても候補が絞り込めます。
  • 同じ市区町村名が複数の都道府県に存在することがあるため、検索結果は都道府県名も合わせて確認してください。
  • 団体コードの上2桁は都道府県コードのため、一覧ページでは都道府県ごとにまとまって表示されます。
  • 政令指定都市の区(例: 札幌市中央区)は独立した地方公共団体ではないため、市(例: 札幌市)単位でまとめて掲載しています。
  • 人口・世帯数は取得済みの市区町村から順次反映しており、未取得の項目は「未取得」と表示されます。

よくある質問

市区町村名・団体コードは総務省「全国地方公共団体コード」、人口・世帯数・課税対象所得・推定GDPは政府統計の総合窓口(e-Stat)が公開する国勢調査・経済センサス等の統計を出典としています。いずれも政府標準利用規約2.0に基づき、出典を明記した上で掲載しています。

e-Statが公開する最新の統計を随時反映しています。市区町村によっては人口データの取得が完了しておらず、「未取得」と表示される場合があります。

総務省が団体コードを更新するタイミングに合わせて反映しています。合併・名称変更の直後は一時的に反映が遅れる場合があります。

区は独立した地方公共団体ではないため、本ツールでは政令指定都市を市単位でまとめて掲載しており、区ごとの個別ページは設けていません。
ツールくん

余談ですが ― 全国地方公共団体コードの話

市区町村を6桁の数字で一意に表す「全国地方公共団体コード」は、総務省(当時の自治省)が1968年に情報処理の効率化を目的として制定しました。上2桁が都道府県、続く3桁が市区町村を表し、最後の1桁は入力ミスを検出するための検査数字になっています。

検査数字の仕組みのおかげで、コードを1桁でも打ち間違えると多くの場合すぐに矛盾が検出できます。半世紀以上前に設計された仕組みですが、現在も住民基本台帳ネットワークをはじめ、行政システムの随所で使われ続けています。

市町村合併が行われるとコードは新しく採番され、合併前のコードは欠番として扱われます。そのため団体コードの一覧を眺めると、平成の大合併(2000年代前半)の頃に多くの番号が入れ替わった痕跡を見つけることができます。

なお、トップページの日本地図はmapsvg.com制作の地図データ(CC BY 4.0)を利用しています。