長崎県 の市区町村一覧

長崎県 内の市区町村一覧です。

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長崎県 内の市区町村地図

地図データ: jpn-atlas(国土地理院 Global Map Japan、BSD-3-Clause)。本土から離れた離島の一部は地図上に表示されない場合があります。

市区町村一覧

列見出しをクリックすると、その項目で並べ替えられます。

団体コード 市区町村名
422011 長崎市 (ナガサキシ) 381,738 約5,479 億円 約8,134 億円
422029 佐世保市 (サセボシ) 226,189 約3,129 億円 約3,530 億円
422037 島原市 (シマバラシ) 40,445 約453 億円 約619 億円
422045 諫早市 (イサハヤシ) 130,267 約1,804 億円 約2,458 億円
422053 大村市 (オオムラシ) 97,512 約1,432 億円 約1,359 億円
422070 平戸市 (ヒラドシ) 26,412 約302 億円 約310 億円
422088 松浦市 (マツウラシ) 19,325 約224 億円 約322 億円
422096 対馬市 (ツシマシ) 25,316 約361 億円 約264 億円
422100 壱岐市 (イキシ) 22,363 約229 億円 約246 億円
422118 五島市 (ゴトウシ) 31,456 約375 億円 約377 億円
422126 西海市 (サイカイシ) 23,482 約268 億円 約411 億円
422134 雲仙市 (ウンゼンシ) 38,226 約413 億円 約445 億円
422142 南島原市 (ミナミシマバラシ) 37,344 約363 億円 約423 億円
423076 長与町 (ナガヨチョウ) 38,734 約638 億円 約336 億円
423084 時津町 (トギツチョウ) 28,966 約405 億円 約623 億円
423211 東彼杵町 (ヒガシソノギチョウ) 7,125 約76 億円 約100 億円
423220 川棚町 (カワタナチョウ) 12,325 約154 億円 約192 億円
423238 波佐見町 (ハサミチョウ) 13,713 約155 億円 約183 億円
423831 小値賀町 (オヂカチョウ) 2,018 約18 億円 約15 億円
423912 佐々町 (サザチョウ) 13,710 約184 億円 約226 億円
424111 新上五島町 (シンカミゴトウチョウ) 15,524 約197 億円 約159 億円

課税対象所得・推定GDPは、住民税・経済センサスの統計値から算出した参考値です。推定GDPは産業別の純付加価値額を合算した推計であり、内閣府の県民経済計算のような公式な地域内総生産の値ではありません(市区町村単位の公式GDPは通常公表されていません)。

使い方のヒント

  • 市区町村名がうろ覚えの場合は、都道府県名やカナの一部を入力しても候補が絞り込めます。
  • 同じ市区町村名が複数の都道府県に存在することがあるため、検索結果は都道府県名も合わせて確認してください。
  • 団体コードの上2桁は都道府県コードのため、一覧ページでは都道府県ごとにまとまって表示されます。
  • 政令指定都市の区(例: 札幌市中央区)は独立した地方公共団体ではないため、市(例: 札幌市)単位でまとめて掲載しています。
  • 人口・世帯数は取得済みの市区町村から順次反映しており、未取得の項目は「未取得」と表示されます。

よくある質問

市区町村名・団体コードは総務省「全国地方公共団体コード」、人口・世帯数・課税対象所得・推定GDPは政府統計の総合窓口(e-Stat)が公開する国勢調査・経済センサス等の統計を出典としています。いずれも政府標準利用規約2.0に基づき、出典を明記した上で掲載しています。

e-Statが公開する最新の統計を随時反映しています。市区町村によっては人口データの取得が完了しておらず、「未取得」と表示される場合があります。

総務省が団体コードを更新するタイミングに合わせて反映しています。合併・名称変更の直後は一時的に反映が遅れる場合があります。

区は独立した地方公共団体ではないため、本ツールでは政令指定都市を市単位でまとめて掲載しており、区ごとの個別ページは設けていません。
ツールくん

余談ですが ― 全国地方公共団体コードの話

市区町村を6桁の数字で一意に表す「全国地方公共団体コード」は、総務省(当時の自治省)が1968年に情報処理の効率化を目的として制定しました。上2桁が都道府県、続く3桁が市区町村を表し、最後の1桁は入力ミスを検出するための検査数字になっています。

検査数字の仕組みのおかげで、コードを1桁でも打ち間違えると多くの場合すぐに矛盾が検出できます。半世紀以上前に設計された仕組みですが、現在も住民基本台帳ネットワークをはじめ、行政システムの随所で使われ続けています。

市町村合併が行われるとコードは新しく採番され、合併前のコードは欠番として扱われます。そのため団体コードの一覧を眺めると、平成の大合併(2000年代前半)の頃に多くの番号が入れ替わった痕跡を見つけることができます。

なお、トップページの日本地図はmapsvg.com制作の地図データ(CC BY 4.0)を利用しています。