山梨県 の市区町村一覧
山梨県 内の市区町村一覧です。
地図データ: jpn-atlas（国土地理院 Global Map Japan、BSD-3-Clause）。本土から離れた離島の一部は地図上に表示されない場合があります。
市区町村一覧
列見出しをクリックすると、その項目で並べ替えられます。
| 団体コード | 市区町村名 | |||
|---|---|---|---|---|
192015 |
甲府市 （コウフシ） | 183,630 | 約3,095 億円 | 約4,307 億円 |
192023 |
富士吉田市 （フジヨシダシ） | 43,647 | 約764 億円 | 約806 億円 |
192040 |
都留市 （ツルシ） | 30,310 | 約418 億円 | 約434 億円 |
192058 |
山梨市 （ヤマナシシ） | 31,295 | 約471 億円 | 約413 億円 |
192066 |
大月市 （オオツキシ） | 20,045 | 約292 億円 | 約352 億円 |
192074 |
韮崎市 （ニラサキシ） | 27,782 | 約444 億円 | 約1,523 億円 |
192082 |
南アルプス市 （ミナミアルプスシ） | 69,250 | 約1,071 億円 | 約1,132 億円 |
192091 |
北杜市 （ホクトシ） | 41,826 | 約641 億円 | 約813 億円 |
192104 |
甲斐市 （カイシ） | 75,545 | 約1,266 億円 | 約812 億円 |
192112 |
笛吹市 （フエフキシ） | 64,272 | 約999 億円 | 約982 億円 |
192121 |
上野原市 （ウエノハラシ） | 20,873 | 約317 億円 | 約496 億円 |
192139 |
甲州市 （コウシュウシ） | 26,992 | 約424 億円 | 約325 億円 |
192147 |
中央市 （チュウオウシ） | 30,118 | 約507 億円 | 約741 億円 |
193461 |
市川三郷町 （イチカワミサトチョウ） | 13,367 | 約183 億円 | 約147 億円 |
193640 |
早川町 （ハヤカワチョウ） | 928 | 約12 億円 | 約24 億円 |
193658 |
身延町 （ミノブチョウ） | 8,921 | 約117 億円 | 約157 億円 |
193666 |
南部町 （ナンブチョウ） | 6,329 | 約86 億円 | 約115 億円 |
193682 |
富士川町 （フジカワチョウ） | 13,186 | 約194 億円 | 約180 億円 |
193844 |
昭和町 （ショウワチョウ） | 21,799 | 約411 億円 | 約997 億円 |
194221 |
道志村 （ドウシムラ） | 1,443 | 約24 億円 | 約13 億円 |
194239 |
西桂町 （ニシカツラチョウ） | 3,608 | 約56 億円 | 約75 億円 |
194247 |
忍野村 （オシノムラ） | 9,156 | 約279 億円 | 約255 億円 |
194255 |
山中湖村 （ヤマナカコムラ） | 5,216 | 約138 億円 | 約76 億円 |
194298 |
鳴沢村 （ナルサワムラ） | 2,761 | 約48 億円 | 約64 億円 |
194301 |
富士河口湖町 （フジカワグチコマチ） | 26,497 | 約479 億円 | 約435 億円 |
194425 |
小菅村 （コスゲムラ） | 603 | 約8 億円 | 約9 億円 |
194433 |
丹波山村 （タバヤマムラ） | 513 | 約6 億円 | 約1 億円 |
課税対象所得・推定GDPは、住民税・経済センサスの統計値から算出した参考値です。推定GDPは産業別の純付加価値額を合算した推計であり、内閣府の県民経済計算のような公式な地域内総生産の値ではありません（市区町村単位の公式GDPは通常公表されていません）。
使い方のヒント
- 市区町村名がうろ覚えの場合は、都道府県名やカナの一部を入力しても候補が絞り込めます。
- 同じ市区町村名が複数の都道府県に存在することがあるため、検索結果は都道府県名も合わせて確認してください。
- 団体コードの上2桁は都道府県コードのため、一覧ページでは都道府県ごとにまとまって表示されます。
- 政令指定都市の区（例: 札幌市中央区）は独立した地方公共団体ではないため、市（例: 札幌市）単位でまとめて掲載しています。
- 人口・世帯数は取得済みの市区町村から順次反映しており、未取得の項目は「未取得」と表示されます。
よくある質問
市区町村名・団体コードは総務省「全国地方公共団体コード」、人口・世帯数・課税対象所得・推定GDPは政府統計の総合窓口（e-Stat）が公開する国勢調査・経済センサス等の統計を出典としています。いずれも政府標準利用規約2.0に基づき、出典を明記した上で掲載しています。
e-Statが公開する最新の統計を随時反映しています。市区町村によっては人口データの取得が完了しておらず、「未取得」と表示される場合があります。
総務省が団体コードを更新するタイミングに合わせて反映しています。合併・名称変更の直後は一時的に反映が遅れる場合があります。
区は独立した地方公共団体ではないため、本ツールでは政令指定都市を市単位でまとめて掲載しており、区ごとの個別ページは設けていません。
余談ですが ― 全国地方公共団体コードの話
市区町村を6桁の数字で一意に表す「全国地方公共団体コード」は、総務省（当時の自治省）が1968年に情報処理の効率化を目的として制定しました。上2桁が都道府県、続く3桁が市区町村を表し、最後の1桁は入力ミスを検出するための検査数字になっています。
検査数字の仕組みのおかげで、コードを1桁でも打ち間違えると多くの場合すぐに矛盾が検出できます。半世紀以上前に設計された仕組みですが、現在も住民基本台帳ネットワークをはじめ、行政システムの随所で使われ続けています。
市町村合併が行われるとコードは新しく採番され、合併前のコードは欠番として扱われます。そのため団体コードの一覧を眺めると、平成の大合併（2000年代前半）の頃に多くの番号が入れ替わった痕跡を見つけることができます。
なお、トップページの日本地図はmapsvg.com制作の地図データ（CC BY 4.0）を利用しています。