岐阜県 の市区町村一覧

岐阜県 内の市区町村一覧です。

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岐阜県 内の市区町村地図

地図データ: jpn-atlas(国土地理院 Global Map Japan、BSD-3-Clause)。本土から離れた離島の一部は地図上に表示されない場合があります。

市区町村一覧

列見出しをクリックすると、その項目で並べ替えられます。

団体コード 市区町村名
212016 岐阜市 (ギフシ) 389,011 約7,088 億円 約8,224 億円
212024 大垣市 (オオガキシ) 154,474 約2,718 億円 約3,710 億円
212032 高山市 (タカヤマシ) 79,355 約1,237 億円 約1,513 億円
212041 多治見市 (タジミシ) 101,795 約1,740 億円 約1,960 億円
212059 関市 (セキシ) 80,844 約1,271 億円 約1,896 億円
212067 中津川市 (ナカツガワシ) 71,055 約1,112 億円 約1,535 億円
212075 美濃市 (ミノシ) 17,590 約274 億円 約409 億円
212083 瑞浪市 (ミズナミシ) 35,064 約534 億円 約535 億円
212091 羽島市 (ハシマシ) 64,464 約1,068 億円 約918 億円
212105 恵那市 (エナシ) 43,844 約660 億円 約886 億円
212113 美濃加茂市 (ミノカモシ) 56,872 約907 億円 約978 億円
212121 土岐市 (トキシ) 51,044 約811 億円 約1,112 億円
212130 各務原市 (カカミガハラシ) 141,226 約2,426 億円 約2,260 億円
212148 可児市 (カニシ) 97,210 約1,615 億円 約1,852 億円
212156 山県市 (ヤマガタシ) 23,348 約338 億円 約360 億円
212164 瑞穂市 (ミズホシ) 56,671 約931 億円 約719 億円
212172 飛騨市 (ヒダシ) 20,481 約313 億円 約444 億円
212181 本巣市 (モトスシ) 31,785 約477 億円 約700 億円
212199 郡上市 (グジョウシ) 35,540 約500 億円 約689 億円
212202 下呂市 (ゲロシ) 27,350 約388 億円 約478 億円
212211 海津市 (カイヅシ) 29,903 約452 億円 約501 億円
213021 岐南町 (ギナンチョウ) 26,128 約468 億円 約675 億円
213039 笠松町 (カサマツチョウ) 21,833 約364 億円 約361 億円
213411 養老町 (ヨウロウチョウ) 24,371 約369 億円 約429 億円
213616 垂井町 (タルイチョウ) 24,949 約384 億円 約513 億円
213624 関ケ原町 (セキガハラチョウ) 5,776 約86 億円 約145 億円
213811 神戸町 (ゴウドチョウ) 17,590 約264 億円 約344 億円
213829 輪之内町 (ワノウチチョウ) 8,918 約140 億円 約223 億円
213837 安八町 (アンパチチョウ) 13,892 約226 億円 約369 億円
214019 揖斐川町 (イビガワチョウ) 17,295 約250 億円 約382 億円
214035 大野町 (オオノチョウ) 20,549 約311 億円 約263 億円
214043 池田町 (イケダチョウ) 21,561 約336 億円 約343 億円
214213 北方町 (キタガタチョウ) 18,239 約295 億円 約206 億円
215015 坂祝町 (サカホギチョウ) 8,114 約120 億円 約156 億円
215023 富加町 (トミカチョウ) 5,795 約82 億円 約136 億円
215031 川辺町 (カワベチョウ) 9,239 約140 億円 約166 億円
215040 七宗町 (ヒチソウチョウ) 2,873 約37 億円 約34 億円
215058 八百津町 (ヤオツチョウ) 9,241 約135 億円 約175 億円
215066 白川町 (シラカワチョウ) 6,408 約80 億円 約66 億円
215074 東白川村 (ヒガシシラカワムラ) 1,809 約23 億円 約20 億円
215210 御嵩町 (ミタケチョウ) 16,503 約249 億円 約288 億円
216046 白川村 (シラカワムラ) 1,480 約27 億円 約35 億円

課税対象所得・推定GDPは、住民税・経済センサスの統計値から算出した参考値です。推定GDPは産業別の純付加価値額を合算した推計であり、内閣府の県民経済計算のような公式な地域内総生産の値ではありません(市区町村単位の公式GDPは通常公表されていません)。

使い方のヒント

  • 市区町村名がうろ覚えの場合は、都道府県名やカナの一部を入力しても候補が絞り込めます。
  • 同じ市区町村名が複数の都道府県に存在することがあるため、検索結果は都道府県名も合わせて確認してください。
  • 団体コードの上2桁は都道府県コードのため、一覧ページでは都道府県ごとにまとまって表示されます。
  • 政令指定都市の区(例: 札幌市中央区)は独立した地方公共団体ではないため、市(例: 札幌市)単位でまとめて掲載しています。
  • 人口・世帯数は取得済みの市区町村から順次反映しており、未取得の項目は「未取得」と表示されます。

よくある質問

市区町村名・団体コードは総務省「全国地方公共団体コード」、人口・世帯数・課税対象所得・推定GDPは政府統計の総合窓口(e-Stat)が公開する国勢調査・経済センサス等の統計を出典としています。いずれも政府標準利用規約2.0に基づき、出典を明記した上で掲載しています。

e-Statが公開する最新の統計を随時反映しています。市区町村によっては人口データの取得が完了しておらず、「未取得」と表示される場合があります。

総務省が団体コードを更新するタイミングに合わせて反映しています。合併・名称変更の直後は一時的に反映が遅れる場合があります。

区は独立した地方公共団体ではないため、本ツールでは政令指定都市を市単位でまとめて掲載しており、区ごとの個別ページは設けていません。
ツールくん

余談ですが ― 全国地方公共団体コードの話

市区町村を6桁の数字で一意に表す「全国地方公共団体コード」は、総務省(当時の自治省)が1968年に情報処理の効率化を目的として制定しました。上2桁が都道府県、続く3桁が市区町村を表し、最後の1桁は入力ミスを検出するための検査数字になっています。

検査数字の仕組みのおかげで、コードを1桁でも打ち間違えると多くの場合すぐに矛盾が検出できます。半世紀以上前に設計された仕組みですが、現在も住民基本台帳ネットワークをはじめ、行政システムの随所で使われ続けています。

市町村合併が行われるとコードは新しく採番され、合併前のコードは欠番として扱われます。そのため団体コードの一覧を眺めると、平成の大合併(2000年代前半)の頃に多くの番号が入れ替わった痕跡を見つけることができます。

なお、トップページの日本地図はmapsvg.com制作の地図データ(CC BY 4.0)を利用しています。