お金
インフレ計算
年間インフレ率と期間を入力して、将来の実質購買力をシミュレーションします。物価上昇が資産の価値をどれだけ目減りさせるかを可視化します。
| 現在の金額 |
円
|
|---|---|
| 年間インフレ率 |
%
|
| 期間 |
年
|
実質購買力
{{ fmt(result.realValue) }} 円
購買力の目減り額
−{{ fmt(result.lossAmount) }} 円
購買力の減少率
−{{ fmtRate(result.lossRate) }}%
実質購買力: {{ (result.realValue / amount * 100).toFixed(0) }}%
購買力の目減り額: {{ (result.lossAmount / amount * 100).toFixed(0) }}%
| 年 | 実質購買力 | 必要名目金額 |
|---|---|---|
| {{ row.year }} | {{ fmt(row.realValue) }} | {{ fmt(row.nominalNeeded) }} |
100万円の実質購買力（インフレ率別）
100万円を保有した場合、各インフレ率・期間での実質購買力（現在の円価値換算）。
| 期間 ＼ インフレ率 | 1% | 2% | 3% | 5% |
|---|---|---|---|---|
| 1年 | 990,099 | 980,392 | 970,874 | 952,381 |
| 5年 | 951,466 | 905,731 | 862,609 | 783,526 |
| 10年 | 905,287 | 820,348 | 744,094 | 613,913 |
| 20年 | 819,544 | 672,971 | 553,676 | 376,889 |
| 30年 | 741,923 | 552,071 | 411,987 | 231,377 |
Tips
- 日本銀行は 年率 2% の物価安定目標を掲げています。この水準では購買力が半減するまで約 36 年かかります（72の法則: 72 ÷ 2 = 36）。
- 72の法則：購買力が半分になるまでの年数は「72 ÷ インフレ率」で概算できます。年率 3% なら約 24 年、年率 5% なら約 14 年が目安です。
- 長期投資では名目リターンからインフレ率を引いた 実質リターン が重要です。年率 5% の運用でも年率 3% のインフレ下では実質リターンは約 2% に留まります。
- 定期預金やタンス預金は名目元本こそ維持されますが、インフレ下では実質的に資産が目減り します。
よくある質問
総務省統計局が毎月公表する「消費者物価指数（CPI）」で確認できます。日本銀行の目標は年率 2%（前年比）です。
名目金額ではなく、そのお金で 実際に何を買えるか の能力を現在の価値で表したものです。インフレが進むと同じ金額でも買えるものが減るため、実質購買力は低下します。
株式・不動産・インフレ連動債などの インフレに強い資産 に分散投資することが一般的な対策です。現金のみの保有はインフレリスクにさらされます。このツールはあくまで概算シミュレーションです。投資は自己責任でご判断ください。
余談ですが ― ハイパーインフレと円の歴史
戦後日本（1945〜1948年）は年率 100〜500% を超えるハイパーインフレを経験しました。終戦直後の 1945年に 100円だったものが 1949年には 100倍以上の価格になったとされます。ドッジ・ラインによる財政緊縮と朝鮮戦争特需がインフレを収束させるまで、預金封鎖や新円切替も断行されました。
一方、1990年代後半から続いた デフレ の時代は逆の問題をもたらしました。物価が下がり続けるため消費が先送りされ、経済成長が停滞する「デフレスパイラル」は日本経済を長期間にわたり苦しめました。インフレとデフレは対照的ですが、どちらも行き過ぎれば経済に大きなダメージを与えます。