採用コスト（Cost per Hire）計算ツール｜1人当たりの採用単価を無料算出
求人広告費・人材紹介手数料・採用担当者の人件費と採用人数を入力するだけで、1人当たりの採用コスト（Cost per Hire）を無料で自動計算。人事担当者・経営層が、離職率と組み合わせて採用と定着の両面から人事コストを可視化するのに役立ちます。
Tips
- Cost per Hireを算出する際は、内定辞退や早期離職で採用し直した分のコストも含めると、実態に近い採用効率を把握できます。
- 求人広告・人材紹介・リファラル等、採用チャネルごとに本ツールで個別に計算すると、どのチャネルが最もコスト効率が良いかを比較できます。
- 採用担当者の人件費には、面接対応・書類選考にかかった時間分の人件費も忘れずに含めましょう。採用業務の一部だけを計上すると実態より低く出ます。
- 本日実装したbusiness.management.turnover_rate（離職率）と組み合わせると、「離職率が高いと採用コストがどれだけ余計にかかるか」という経営インパクトを試算できます。
よくある質問
余談ですが ― Cost per Hireという指標が標準化された経緯
Cost per Hire（採用単価）という考え方自体は人事の現場で古くから使われてきましたが、企業ごとに含める費用項目がバラバラで、他社と比較できる指標ではありませんでした。この状況を変えたのが、アメリカ人事管理協会（SHRM）と国立標準化団体ANSIが2012年に共同で発行した「ANSI/SHRM Cost-per-Hire」規格です。求人広告費・人材紹介会社への手数料・採用担当者の人件費・採用イベント費用など、含めるべき費用項目を厳密に定義したことで、企業間・業界間でのベンチマーク比較が初めて可能になりました。
Cost per Hireは単独で見ると「低ければ良い指標」のように誤解されがちですが、実際には採用の質（Quality of Hire）とのバランスで評価すべき指標です。極端にコストを切り詰めた採用は、スキル不足や早期離職につながりやすく、結果的に再採用コストがかさんで長期的なCost per Hireを悪化させることがあります。優れた人事部門は、この指標を単独の目標値としてではなく、採用の質・スピード（Time to Hire）と合わせた3点セットで管理しています。
日本では長らく新卒一括採用が中心だったため、Cost per Hireという概念自体が中途採用中心の欧米企業に比べて浸透が遅れていましたが、中途採用・通年採用の比重が高まるにつれて、採用活動をコストセンターとして可視化するニーズが急速に高まっています。人材紹介手数料が年収の30〜35%に達することも珍しくない日本の採用市場では、この指標を定期的に測定する意義は今後さらに大きくなっていくと考えられます。