営業利益率計算（売上高・売上原価・販管費から算出）
売上高・売上原価・販管費（または営業利益）を入力するだけで、営業利益率を無料で自動計算できるツールです。粗利率とは異なる「事業全体の収益性」を測る指標で、業種別の目安一覧付きです。
業種別の営業利益率の目安
| 業種 | 営業利益率の目安 |
|---|---|
| 卸売業 | 1〜2%程度 |
| 小売業 | 2〜3%程度 |
| 運輸業 | 2〜4%程度 |
| 建設業 | 3〜5%程度 |
| 飲食サービス業 | 3〜8%程度 |
| 製造業 | 4〜6%程度 |
| サービス業（全般） | 5〜10%程度 |
| 情報通信業（IT・ソフトウェア） | 8〜15%程度 |
※ 企業規模・事業モデル・景気動向によって水準は大きく変動します。あくまで一般的な目安としてご利用ください。
営業利益率計算とは
営業利益率計算ツールは、売上高・売上原価・販管費（または算出済みの営業利益）を入力するだけで、事業の本業における収益性を示す「営業利益率」を計算できる無料ツールです。粗利率が「商品・サービスそのものの収益性」を示すのに対し、営業利益率は人件費や家賃などの間接費まで含めた「事業全体の収益性」を示します。
内訳が分かる場合は「売上高・売上原価・販管費から計算」モード、決算書などですでに営業利益が判明している場合は「売上高・営業利益から直接計算」モードを使い分けられます。
使い方
- 入力方法を選ぶ 売上原価・販管費の内訳が分かる場合は「内訳から計算」、営業利益がすでに分かっている場合は「直接計算」を選びます。
- 売上高を入力する 対象期間（月次・年次など）の売上高を入力します。
- 売上原価・販管費、または営業利益を入力する 選んだモードに応じた項目を入力します。
- 計算結果を確認する 営業利益率・営業利益が自動的に表示されます。
使いこなすためのヒント
- 販管費には人件費・家賃・広告宣伝費・水道光熱費など、売上原価に含まれないすべての経費が含まれます。計上漏れがあると営業利益率が実態より高く出てしまうため注意しましょう。
- 営業利益がマイナス（営業損失）になる場合も本ツールは計算できます。本業でどれだけの損失が出ているかを把握する際にも活用してください。
- 「売上高・売上原価・販管費から計算」モードでは売上総利益（粗利益）も同時に表示されるため、粗利率計算ツールと合わせて使うと収益構造をより詳しく把握できます。
- 業種によって適正な営業利益率の水準は大きく異なります。下記の業種別の目安一覧を参考に、同業他社と比較しましょう。
よくある質問
余談ですが ― 営業利益率が「本業の実力」を映す理由
営業利益率は、売上高から売上原価と販管費（販売費及び一般管理費）を差し引いた「営業利益」の割合を示す指標です。損益計算書上では、営業外収益・営業外費用（受取利息・支払利息など、本業以外で生じる収支）や特別損益（固定資産売却益など、一時的な損益）を含める前の段階の利益にあたるため、「本業でどれだけ稼ぐ力があるか」を最も素直に反映する指標とされています。
これに対して粗利率（売上総利益率）は、仕入れや製造にかかった原価だけを差し引いた段階の指標で、人件費や家賃といった間接費はまだ考慮されていません。同じ「利益率が高い」という結果でも、粗利率が高いのに営業利益率が低い企業は、間接費の負担が重いことが分かります。両方を並べて確認することで、どの段階でコストがかさんでいるのかを切り分けられます。
日本の中小企業では、業種によって営業利益率の水準に大きな差があります。卸売業のように取扱高が大きく薄利多売になりやすい業種では数%にとどまる一方、情報通信業のように仕入れが少なく人的サービスが中心の業種では二桁の営業利益率も珍しくありません。異業種同士を単純比較せず、同業種内での推移や同業他社との比較に使うのが実務上のセオリーです。