ドイツ給与手取り計算（Brutto-Netto-Rechner）
ドイツの額面年収・税区分（Steuerklasse）・教会税・子供の人数を入力すると、所得税（Lohnsteuer）・社会保険料を差し引いた手取り額を無料で自動計算します。
手取りに影響するその他の要素
- 税区分IIIは高収入側の配偶者がsplit法（Splittingverfahren）の恩恵を受ける一方、税区分Vの配偶者は相対的に多くの所得税を負担します。
- 23歳以上で子供がいない場合、介護保険に0.6%の子なし加算が上乗せされます。
- 連帯付加税は2021年の改正で非課税限度額が大幅に引き上げられ、多くの納税者には課されなくなりました。
- 教会税は、課税対象となる宗教団体の会員である場合にのみ課されます。
- 社会保険料には算定上限額（Beitragsbemessungsgrenze）があり、これを超える給与部分には保険料が比例して増加しません。
よくある質問
夫婦間の収入差によって異なります。収入差が大きい場合はIII/Vの組み合わせが月々の手取りの面で有利になりやすく、収入が同程度の場合はIV/IVが一般的です。いずれの組み合わせでも、最終的な年間税額は確定申告でsplit法により精算されるため、税区分の選択は主に月々の資金繰りに影響し、年間の税負担総額そのものは大きく変わりません。
連帯付加税は完全に廃止されたわけではなく、2021年の改正で非課税限度額が大幅に引き上げられ、大多数の納税者が実質的に非課税になっただけです。一定の所得税額（2026年時点で独身者はおよそ20,350ユーロ超）を超える場合は、緩和ゾーンを経て段階的に課税されます。
このツールは§32a EStGに基づく所得税計算の特徴的な仕組みを再現した概算ツールであり、月次の詳細な概算控除計算式を用いる公式の源泉徴収税額表の代替にはなりません。個別の控除・賞与・企業年金拠出・加入する健康保険組合の追加保険料率の違いなどにより、実際の金額とは差が生じます。
余談ですが ― ドイツの額面と手取りはなぜこれほど差が大きいのか
ドイツの平均的な給与所得者が負担する税・社会保険料の合計割合は、国際的に見てもやや高めの水準にあります。主な要因は健康保険・介護保険・年金保険・失業保険という4つの社会保険で、所得税を計算する前の段階で額面のおよそ20%近くが差し引かれることも珍しくありません。
税区分制度は、毎月源泉徴収される所得税額を年間の最終的な税額にできるだけ近づけ、従業員が確定申告まで還付を待たずに済むようにする目的で導入されました。夫婦が税区分IIIとVを組み合わせると、最終的には年末に合算課税（split法）で精算されるにもかかわらず、月々の源泉徴収額は夫婦間で不均等に配分されることになります。
連帯付加税は1991年、東西ドイツ統一の財源として導入され、2021年の制度改正で大多数の納税者が非課税となった今も、縮小した形で存続しています。一方の教会税は、ドイツの国教会制度に由来する独特の仕組みで、国が教会に代わって所得税と一緒に徴収するという、ヨーロッパの中でも珍しい形態です。