必要保障額(生命保険)計算ツール|いくら保険に入ればいいかを試算

現在の年収・家族構成(配偶者の有無・子の人数・末子が独立するまでの年数)・既存の貯蓄額・遺族年金や配偶者の就労収入の見込み額を入力するだけで、生命保険で備えるべき必要保障額を試算する無料シミュレーターです。

生命保険に「いくら入ればいいか」は、遺族が今後生活していくのに必要なお金の総額から、既存の貯蓄・公的遺族年金・配偶者自身の収入など、保険に頼らなくても賄える金額を差し引いた不足額(必要保障額)を基準に考えるのが一般的です。世帯主の年収や家族構成を入力するだけで、この不足額の目安を試算できます。

必要保障額を試算する際の考え方

遺族の生活費の目安 現在の年収の約70%(生命保険業界で広く使われる簡易目安)
試算の対象期間 末子が独立するまでの期間(それ以降の配偶者の生活費は対象外)
対象外の費用 葬儀費用・お墓の費用等の一時的な支出、教育費の個別の急増(進学時の一括費用等)

実際の家計はここに挙げた要素だけでは決まらないため、あくまで保険の入り方を検討する際の出発点としてご利用ください。

年収・家族構成・既存の貯蓄額から必要保障額をシミュレーション

Tips

  • 必要保障額は子どもの成長や住宅購入・貯蓄の増加によって変化するため、数年に一度、家計の見直しに合わせて再計算することをおすすめします。
  • 公的遺族年金の見込み額が分からない場合は、日本年金機構の「ねんきんネット」で試算できます。加入している年金制度(国民年金のみか、厚生年金加入か)によって金額が大きく変わります。
  • 既存の生命保険にすでに加入している場合は、その保険金額を「既存の貯蓄額」に加えて入力すると、追加でどれだけ保障が必要かを把握しやすくなります。
  • 配偶者が働いていない、またはこれから働く予定がない場合は「配偶者自身の就労収入の月額見込み」を0円にして試算してください。

よくある質問

世帯主に万一のことがあった場合に遺族が生活していくために必要な金額から、既存の貯蓄・公的遺族年金・配偶者自身の収入など保険以外で賄える金額を差し引いた不足額のことです。この不足額が、生命保険で備えるべき目安になります。

生命保険業界で広く使われている簡易的な目安だからです。世帯主が亡くなった後は世帯主自身の生活費がかからなくなるため、遺族の生活費は現在の生活費より少なくなるという考え方に基づいています。実際の割合は家計の状況によって異なります。

本ツールは試算をシンプルにするため、末子が独立するまでの期間に限定しています。実際の保険設計では、その後の配偶者自身の生活費(老後資金を含む)も考慮するのが一般的で、その場合は必要保障額がより大きくなります。

日本年金機構が毎年送付する「ねんきん定期便」や、オンラインサービスの「ねんきんネット」で確認できます。会社員・公務員(厚生年金加入者)は遺族厚生年金が上乗せされるため、自営業者(国民年金のみ)より遺族年金の見込み額が大きくなる傾向があります。
ツールくん

余談ですが ― 「必要保障額」という考え方はいつから広まったのか

必要保障額という考え方は、生命保険の加入額を「なんとなくの安心感」や「営業担当者に勧められた金額」で決めるのではなく、遺族の生活設計から逆算して合理的に決めようという発想から生まれました。生命保険文化センター等が公表している生活設計の考え方が広く参考にされており、多くの保険会社の必要保障額シミュレーターもこの考え方をベースにしています。

興味深いのは、末子が独立するまでの期間は生活費が現在の70%程度で済むとされる一方、独立後は50%程度まで下がるという目安が一般的に使われている点です。子どもの教育費・食費といった支出が家計に占める割合の大きさがうかがえます。本ツールは末子が独立するまでの期間に絞って試算していますが、実際の保険設計ではその後の期間も含めて検討するのが一般的です。

必要保障額は一度計算して終わりではなく、住宅ローンを組んだ・子どもが生まれた・転職して年収が変わったといったライフイベントのたびに見直す性質のものです。多くのファイナンシャルプランナーが「保険の入りっぱなし」を問題視するのは、こうした見直しの機会を逃してしまうと、保障が過不足のまま何年も放置されてしまうためです。