住宅ローン計算

借入金額・金利・借入期間を入力して月返済額・総返済額・利息総額を計算します。元利均等返済方式に対応しています。

借入金額
円
金利(年率)
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借入期間
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月返済額
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総返済額
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利息総額
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経過年 年間返済額 元金 利息 残高
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住宅ローン計算とは

住宅ローン計算は、借入金額・金利(年率)・借入期間の3つを入力するだけで、毎月の返済額・総返済額・利息総額を試算できるツールです。物件購入前に「毎月いくら返済することになるのか」「金利によって総支払額がどれだけ変わるのか」を具体的な数字で確認できるため、資金計画の第一歩として役立ちます。

このツールの計算方式は元利均等返済(毎月の返済額が一定になる方式)です。日本の住宅ローンで最も多く選ばれている方式ですが、初回の返済額が大きく徐々に減っていく元金均等返済という方式も存在します。2つの方式を横並びで比較したい場合は、専用の返済方式比較ツールをご利用ください。

住宅ローン計算の使い方

  1. 借入金額を入力する 購入予定の物件価格から頭金を差し引いた、実際に借り入れる金額を入力します。
  2. 金利(年率)を入力する 検討中の金融機関が提示する年利を入力します。変動金利・固定金利で数値が異なるため両方試すと比較しやすくなります。
  3. 借入期間を入力する 何年で完済する計画かを入力します。日本では最長35年が一般的です。
  4. 月返済額・総返済額を確認する 入力するとリアルタイムで月返済額・総返済額・利息総額とグラフが更新されます。
  5. 返済スケジュールを確認する 「返済スケジュール」を開くと年ごとの元金・利息・残高の推移を一覧で確認できます。

使いこなすためのヒント

  • 計算方式は 元利均等返済(毎月の返済額が一定)です。元金均等返済(初期返済額が多く徐々に減る)とは異なります。
  • 金利は変動金利・固定金利によって返済総額が大きく変わります。現在の住宅ローン金利の目安は変動型で年 0.3〜1.0%、固定型(フラット35)で年 1.5〜2.5% 程度です。
  • 借入期間を長くすると月返済額は下がりますが、利息総額は増えます。繰り上げ返済を活用することで総返済額を減らせます。
  • 住宅ローン控除を利用すると、最大13年間にわたって所得税・住民税から一定額が控除されます。実質の負担額はさらに少なくなる可能性があります。
  • 返済比率(年間返済額 ÷ 年収)は 25〜35%以内が目安とされています。

住宅ローン計算の活用シーン

物件購入前の資金計画

複数の物件価格・頭金のパターンで月返済額を試算し、無理のない予算を絞り込む段階で使えます。

返済比率のチェック

年収に対する年間返済額の割合を確認し、金融機関の審査基準(目安25〜35%)に収まっているかを事前に把握できます。

借り換え検討の入口

現在の借入条件を入力して総返済額を確認し、より詳しい借り換えシミュレーションが必要な場合は住宅ローン借り換えシミュレーションへ進むと具体的な削減額まで確認できます。

返済方式の違いを調べたい場合

この計算機は元利均等返済のみに対応しています。元金均等返済との利息総額の差を比較したい場合は住宅ローン返済方式比較ツールが便利です。

無理のない借入額の逆算

月々に払える金額の上限を決めてから借入期間・金利を変えて試算し、実現可能な借入金額の目安を探る使い方もできます。

住宅ローン用語集

元利均等返済
毎月の返済額(元金+利息の合計)が完済まで一定になる返済方式です。家計管理がしやすく、日本の住宅ローンで最も広く使われています。
元金均等返済
毎月の元金部分が一定で、利息は残高の減少にあわせて徐々に少なくなる返済方式です。初回の返済額は大きいものの、同条件なら総利息は元利均等より少なくなります。
変動金利
市場の金利動向に応じて一定期間ごとに見直される金利です。当初の金利は低めに設定されることが多い一方、将来の返済額が変動するリスクがあります。
固定金利
契約時に定めた金利が完済まで(または一定期間)変わらない方式です。返済額が確定するため計画が立てやすい一方、変動金利より高めに設定される傾向があります。
返済比率
年間の返済額が年収に占める割合です。金融機関の審査では一般的に25〜35%以内が目安とされ、これを超えると借入可能額が制限される場合があります。
繰り上げ返済
毎月の返済に加えて、まとまった金額を前倒しで返済することです。返済期間を短くする「期間短縮型」と、毎月の返済額を減らす「返済額軽減型」の2種類があります。
フラット35
住宅金融支援機構と民間金融機関が提供する、最長35年の全期間固定金利型住宅ローンの商品名です。返済額が完済まで変わらない安心感が特徴です。
住宅ローン控除
年末時点のローン残高の一定割合を、所得税・住民税から一定期間差し引く制度です。実質的な借入コストを下げる効果があります。

よくある質問

元利均等返済は毎月の支払い額が一定で家計管理がしやすい方式です。元金均等返済は初期の返済額が多いですが徐々に減り、同条件なら利息総額が少なくなります。日本の住宅ローンでは元利均等返済が一般的に選ばれています。

変動金利は現在の水準(年 0.3〜1.0% 程度)が低く月々の返済を抑えられますが、金利上昇リスクがあります。固定金利(フラット35 など)は返済額が確定するため計画が立てやすい反面、金利はやや高めです。家計の余裕度と将来の金利動向への見通しをもとに判断することをおすすめします。

早ければ早いほど効果が大きくなります。残高が多い借入初期に実行するほど、その後に発生する利息を多く削減できます。期間短縮型と返済額軽減型の2種類があり、利息節約効果は一般的に期間短縮型の方が大きいです。

年末のローン残高の 0.7% を最大 13 年間、所得税・住民税から控除できます。例えば残高 3,000 万円の場合は年間最大 21 万円の控除です。控除額が所得税額を超える場合は住民税からも一部控除されます。

年収に対する年間返済額の割合(返済比率)は 25〜35% 以内が目安です。年収 500 万円なら年間返済額 125〜175 万円(月 10.4〜14.6 万円)が目安になります。金融機関によっては審査基準として 30〜35% を上限に設定しています。
ツールくん

余談ですが ― 住宅ローンと「35年」という長さの不思議

日本の住宅ローンで最も一般的な借入期間は 35年 です。これは「フラット35」という長期固定金利ローンの最長期間に由来しています。35年ローンを組めるのは「完済時の年齢が80歳以下」という条件が多く、逆算すると45歳までに借りれば35年組める計算になります。

35年で3,000万円を金利1.5%で借りた場合、月返済額は約91,900円、総返済額は約3,858万円となり、利息だけで約858万円支払うことになります。金利が1%違うだけで総返済額は数十〜数百万円単位で変わるため、金利の比較は非常に重要です。

途中で収入が減った場合や金利が上昇した場合のリスク管理として、繰り上げ返済が有効です。「期間短縮型」(返済期間を短くする)と「返済額軽減型」(毎月の返済額を下げる)の2種類があり、利息節約効果は期間短縮型の方が大きい場合がほとんどです。