純資産（ネットワース）計算
現金・投資・退職金口座・不動産・車両等の資産と、住宅ローン・自動車ローン・クレジットカード等の負債をカテゴリー別に入力すると、純資産（総資産－総負債）とその内訳を円グラフで確認できます。
純資産（ネットワース）とは
純資産（ネットワース、net worth）とは、現金・投資・不動産等の「資産」の合計から、住宅ローン・クレジットカード等の「負債」の合計を差し引いた金額のことです。年収や貯蓄額だけでは見えない、ある時点での家計全体の財政状態を1つの数字で把握できる指標として、資産形成の目標設定や進捗確認によく使われます。
本ツールは資産・負債をそれぞれ複数のカテゴリーに分けて入力できるようにし、純資産の金額だけでなく「資産のうちどの程度が不動産に偏っているか」「負債のうち住宅ローンが占める割合はどれくらいか」といった内訳を円グラフで確認できるようにしています。数字だけでは見えにくい資産構成の偏りを把握できる点が、単純な合計額だけを表示するツールとの違いです。
使い方
- 資産の金額をカテゴリー別に入力する 現金・預貯金、投資、退職金口座、不動産、車両、その他の資産をそれぞれ入力します
- 負債の金額をカテゴリー別に入力する 住宅ローン、自動車ローン、学生ローン、クレジットカード、その他の負債の残高をそれぞれ入力します
- 結果を確認する 純資産の金額と、総資産・総負債・負債比率、資産・負債それぞれの内訳円グラフが表示されます
使いこなすためのヒント
- 不動産や車両の評価額は、購入時の価格ではなく「今売却したらいくらになるか」という時価を入力すると、より実態に近い純資産を算出できます。
- 投資（株式・投資信託等）は市況によって日々変動するため、定期的に入力し直して純資産の推移を追うと、資産形成の進捗を把握しやすくなります。
- 負債比率が50%を超えている場合、資産の多くが負債で相殺されている状態のため、既存の money.wealth.debt_payoff で返済計画を見直すことを検討してください。
- 退職金口座（401(k)・確定拠出年金等）は原則として一定年齢まで引き出せない資産のため、流動資産と分けて把握しておくと、当面の資金繰りを検討する際に役立ちます。
活用シーン
資産形成の進捗確認
定期的に入力し直すことで、純資産が増えているか、資産構成がどう変化しているかを確認できます
ライフプラン・リタイア計画の起点
既存の money.wealth.retirement（目標金額からの逆算積立額計算）を使う前に、現在の純資産を正確に把握しておくと、より現実的な計画を立てられます
負債の偏りの把握
負債比率が高い場合、既存の money.wealth.debt_payoff 等で優先的に返済すべき負債を検討するきっかけになります
資産配分の見直し
資産のうち現金・投資・不動産の比率が偏っていないかを円グラフで確認し、資産配分の見直しの参考にできます
用語集
- 純資産（ネットワース）
- 資産の合計から負債の合計を差し引いた金額のことです。プラスであれば資産が負債を上回っている状態、マイナスであれば負債が資産を上回っている状態を意味します
- 流動資産
- 現金・預貯金・上場株式等、必要に応じて比較的早く現金化できる資産のことです。不動産のようにすぐには現金化しにくい資産と区別されます
- 退職金口座
- 米国の401(k)・IRAや日本の確定拠出年金（iDeCo等）のように、退職後の生活資金のために税制優遇を受けながら積み立てる口座のことです
- 負債比率
- 総負債を総資産で割った比率です。数値が高いほど、資産に対して負債の割合が大きいことを示します
よくある質問
余談ですが ― 「純資産」という考え方はいつから広まったのか
個人の純資産（net worth）を体系的に計算するという発想は、もともと企業会計の貸借対照表（バランスシート）の考え方を家計に応用したものだといわれています。企業が資産と負債を一覧化して「純資産」を算出するように、個人の家計も同じ枠組みで捉えることで、収入や支出といった日々の流れ（フロー）だけでは見えない、ある時点での財政状態（ストック）を把握できるようになります。
米国では特にFIRE（早期リタイア）ムーブメントの広まりとともに、純資産を定期的に記録して資産形成の進捗を追うという習慣が一般の個人にも浸透しました。純資産の推移を追うことは、単月の収支だけを見るよりも長期的な資産形成の実感を得やすいとされています。
日本では「資産」というと預貯金や不動産を思い浮かべる人が多い一方、負債（住宅ローンやクレジットカードの残高等）まで含めて差し引きで考える習慣はまだそれほど一般的ではないといわれています。資産と負債の両方を可視化することで、見た目の資産額だけでは分からない実質的な財政状態を把握しやすくなります。