貯蓄率計算（FI達成年数シミュレーション）
月々の手取り収入と支出を入力すると貯蓄率（％）を算出し、その貯蓄率を維持した場合に「年間支出の25倍」（4%ルールによるFI＝経済的自立の目標額）へ到達するまでの概算年数を試算します。
貯蓄率とFI（経済的自立）の関係とは
貯蓄率とは、手取り収入のうち使わずに貯蓄・投資に回した割合のことで、(収入−支出)÷収入というシンプルな式で計算できます。収入の額や資産残高そのものよりも重要とされるのは、貯蓄率が「FI（Financial Independence、経済的自立）」——投資資産だけで生活費を賄い続けられる状態——に到達するまでに、あと何年働く必要があるかを直接左右する数値だからです。
このツールは「4%ルール」という広く参照される考え方を採用しています。これは、資産の4%を毎年取り崩しても長期的に資産が枯渇しにくいとする目安で、必要な資産額は年間支出の25倍に相当します。貯蓄率・現在の資産額・期待運用利回りを組み合わせることで、この25倍の目標額に到達するまでのおおよその年数を試算します。これはFIRE（Financial Independence, Retire Early）ムーブメントで広まった考え方と同じ計算に基づいています。
使い方
- 月々の手取り収入を入力する 税金・社会保険料等を差し引いた後の、実際に受け取る金額を入力してください
- 月々の支出を入力する 住居費・食費・交通費・サブスクリプション等、毎月の支出をすべて含めてください
- 現在の投資資産額を入力する すでに保有している投資・現金の合計額を入力します。これから始める場合は0を入力してください
- 期待運用利回りとFI目標倍率を入力する 初期値の25倍は4%ルールに基づく標準的な数値です。運用の前提に応じて利回りを調整してください
- 貯蓄率とFI到達年数を確認する グラフで、資産がFI目標額に向けてどのように増えていくかを確認できます
使いこなすためのヒント
- 貯蓄率をわずかに引き上げるだけでもFI到達までの年数は大きく短縮されます。貯蓄を増やすことで資産の増加ペースが速まると同時に、支出に連動する目標額自体も下がるためです。
- 将来のインフレを考慮した「実質利回り」（例: 名目8〜10%ではなく実質5%程度）を入力すると、今の物価水準に換算した現実的な見込みが得られます。
- リフォームや結婚式のような一時的な大きな支出は、単月の数値を大きく歪めます。数か月分の平均を取って、より実態に近い貯蓄率を確認することをおすすめします。
- 追加の積立をやめても現在の資産だけで目標額に到達できるかを確認したい場合は、money.wealth.coast_fire（コーストFIRE計算）もあわせてご利用ください。
活用シーン
支出削減・収入増加の効果を確認する
月間支出を減らした場合や収入を増やした場合の数値を入力し直し、貯蓄率が上がることでFI到達がどれだけ早まるかを確認できます
FIREコミュニティの目安と比較する
自分の貯蓄率が、FIREムーブメントでよく参照される目安や到達年数と比べてどの位置にあるかを把握できます
中間目標として貯蓄率を設定する
FI到達までの概算年数を目標として、収入や支出が変化するたびに定期的に見直すのに活用できます
転職・生活スタイル変更の影響を試算する
収入の減少や引っ越し、支出習慣の変化がFI到達までの見込み年数にどう影響するかを事前に確認できます
用語集
- 貯蓄率
- 手取り収入のうち、使わずに貯蓄・投資に回した割合をパーセントで表したもの。貯蓄率をわずかに引き上げるだけでも、FI（経済的自立）到達までの年数は多くの人が想像する以上に短縮されます。
- FI目標倍率
- FI（経済的自立）の目標額を計算する際に、年間支出に掛け合わせる倍率のこと。本ツールは4%ルールに基づき初期値を25倍としていますが、より安全側に見積もって30倍・33倍を使う人もいます。
- FI目標額
- 生活費を投資資産だけで無期限に賄えると見込まれる資産額の目安。年間支出にFI目標倍率を掛けて算出します。
- 期待運用利回り
- 長期的に見込む投資の年間平均成長率のこと。株式市場の長期平均実績にインフレ調整を加えた、保守的な数値を使う人が多くなっています。
よくある質問
余談ですが ― 貯蓄率とリタイアをめぐる「衝撃的なほどシンプルな数式」
「収入の多さや資産残高そのものよりも、貯蓄率こそがあと何年働く必要があるかを決める」という考え方を世に広めたのは、Mr. Money Mustacheというペンネームの個人金融ブロガーが2012年に発表した"The Shockingly Simple Math Behind Early Retirement"という記事だと言われています。この記事は、目標とするリタイア資産額は支出の大きさに、そして毎月の貯蓄余力は収入と支出の差に、それぞれ左右されるというシンプルな事実を示しました。つまり支出を変えるだけで、式の両側が同時に動くのです。支出を減らせば目標額そのものが小さくなり、同時に到達スピードも速まります。
この記事を有名にした早見表は今でも簡単に再現できます。貯蓄率10%では働く期間はおよそ51年、25%ではおよそ32年、50%ではおよそ17年、65%では10年強とされています。この関係は直線的ではなく、貯蓄率を50%から65%に引き上げるだけで、割合の差以上に大きい約7年もの短縮効果が生まれます。
この発想は、その後10年ほどでブログやオンラインコミュニティを通じて急速に広まったFIRE（Financial Independence, Retire Early）ムーブメントの基礎的な考え方の一つになりました。高い収入こそが早期リタイアへの近道だと捉えるのではなく、FIREコミュニティでは「収入と支出の差」＝貯蓄率こそが本当に重要な数値だと強調します。だからこそ、収入がそれほど高くなくても支出を抑えて暮らす人が、収入は高くても支出も相応に多い人より早くFIに到達することがあるのです。