年収偏差値・パーセンタイル計算

年収を入力すると、国税庁「民間給与実態統計調査」の年収分布データに基づき、あなたの年収が給与所得者全体の中で上位何%・偏差値いくつに相当するかを算出します。

給与階級別の給与所得者数・構成比(令和6年分)

国税庁「民間給与実態統計調査」による、1年を通じて勤務した給与所得者(男女計)の年収階級別の人数と構成比です。

年収階級 人数 構成比
1,000,000円以下 3,934千人 7.7%
1,000,000円超 2,000,000円以下 5,707千人 11.1%
2,000,000円超 3,000,000円以下 6,767千人 13.2%
3,000,000円超 4,000,000円以下 8,258千人 16.1%
4,000,000円超 5,000,000円以下 7,870千人 15.3%
5,000,000円超 6,000,000円以下 6,059千人 11.8%
6,000,000円超 7,000,000円以下 3,907千人 7.6%
7,000,000円超 8,000,000円以下 2,710千人 5.3%
8,000,000円超 9,000,000円以下 1,741千人 3.4%
9,000,000円超 10,000,000円以下 1,208千人 2.4%
10,000,000円超 15,000,000円以下 2,306千人 4.5%
15,000,000円超 20,000,000円以下 576千人 1.1%
20,000,000円超 25,000,000円以下 147千人 0.3%
25,000,000円超 174千人 0.3%

出典: 国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」第21表

Tips

  • 国税庁の統計は「1年を通じて勤務した給与所得者」が対象のため、年の途中で転職・退職した場合や個人事業主の所得は含まれていません。
  • 偏差値50が平均年収478万円の位置に相当し、偏差値60はおおよそ上位16%、偏差値70は上位2.3%程度の水準です。
  • 年収は勤続年数や年齢によっても大きく変わるため、同世代・同業種内での比較には別途の統計を参照することをおすすめします。
  • パーセンタイルは実際の分布データを線形補間して算出しているため、正規分布を仮定した偏差値よりも実態に近い指標です。

よくある質問

国税庁「民間給与実態統計調査」が公表する年収階級別の人数データから平均年収(478万円)と標準偏差を算出し、偏差値50を平均年収の位置として「50 + 10×(あなたの年収−平均)/標準偏差」の式で計算しています。

令和6年分の統計では、年収1000万円はおおよそ偏差値65〜67、上位5〜6%程度に相当します。ただし年齢や勤続年数を考慮しない全体平均との比較のため、同世代内での位置とは異なる場合があります。

パーセンタイル(上位◯%)は実際の分布データそのものに基づく指標で、偏差値は正規分布を仮定した近似値です。どちらも同じ立ち位置を別の表現で示すもので、正規分布からのズレが大きい高所得層ほどパーセンタイルの方が実態に近い数値になります。

はい。本ツールは国税庁の統計が個人単位の給与所得者データであるため、個人の年収(世帯合算前の金額)を入力してください。世帯年収で計算すると、実際より高い偏差値・パーセンタイルが表示されてしまいます。
ツールくん

余談ですが ― 「偏差値」という言葉が年収にも使われる理由

偏差値という言葉は日本では大学受験の合否判定で広く知られていますが、本来は「あるデータ群の中で、個々の値が平均からどれだけ離れているか」を表す統計学の一般的な指標です。平均を50、標準偏差1つ分のズレを10として変換するこの手法は、テストの点数だけでなく、身長・体重・年収など正規分布に近いあらゆる量的データに応用できます。年収の偏差値を知ることは、自分の収入が社会全体の中でどのあたりに位置しているかを、感覚ではなく数値で把握する手がかりになります。

本ツールが参照している「民間給与実態統計調査」は、国税庁が昭和24年分から70年以上続けている調査で、源泉徴収義務者を通じて実際の給与データを収集しているため、アンケート調査よりも実態に近い数値が得られるという特徴があります。令和6年分の調査では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均年収は478万円で、対前年比3.9%増と近年では大きな伸びを記録しました。

ただし平均年収はあくまで全体の平均であり、実際の分布は年収300万円台にもっとも多くの人が集まる「右に長く伸びた」形をしています。これは一部の高所得者が平均を大きく引き上げているためで、実際には給与所得者の半数以上が平均年収(478万円)よりも低い年収帯に位置しています。パーセンタイル表示はこうした分布の歪みをそのまま反映できるため、偏差値だけでは見えにくい「自分より年収が低い人が実際何割いるか」を直感的に把握できます。