住宅ローン返済方式比較（元利均等 vs 元金均等）
借入金額・金利・返済期間を入力すると、元利均等返済と元金均等返済の月々の返済額・総返済額・利息総額を横並びで比較できます。
元利均等返済と元金均等返済の違い
住宅ローンの返済方式には大きく2つあります。元利均等返済は毎月の返済額（元金＋利息）が一定で、家計の見通しが立てやすい反面、返済初期は返済額の多くが利息に充てられるため元金がなかなか減りません。元金均等返済は毎月返す元金が一定で、利息は残高に応じて減っていくため、返済額は当初がもっとも重く、徐々に軽くなります。
同じ借入金額・金利・期間で比べると、総返済額は元金均等返済のほうが少なくなります。 元金が早く減るぶん、利息のかかる残高が小さくなるためです。ただし当初の返済額は元金均等返済のほうが高く、借入時の審査でも不利になることがあります。このツールは借入金額・金利・返済期間を入力するだけで、両方式の月々の返済額・総返済額・利息総額を横並びで示します。
返済方式を比較する手順
- 借入金額を入力する 万円単位で入力します。諸費用を含めるかどうかは実際の借入予定に合わせてください。
- 金利（年率）を入力する 変動金利の場合は、金利が変わらないと仮定した試算になる点に留意してください。
- 返済期間を入力する 年数で入力します。期間が長いほど総返済額は増えます。
- 両方式の結果を見比べる 月々の返済額・総返済額・利息総額が並んで表示され、差額が分かります。
使いこなすためのヒント
- 元金均等返済は初回の返済額が最も高くなるため、住宅ローンの審査では初回の返済額を基準に借入可能額が判断される点に注意してください。
- 同じ借入金額・金利・返済期間でも、元金均等返済の方が利息総額は少なくなりますが、その分だけ初期の家計負担は重くなります。
- 金利が0%の場合、利息が発生しないため両方式の毎月の返済額はまったく同じになります。
- 住宅ローンの多くは元利均等返済がデフォルトの選択肢ですが、金融機関によっては元金均等返済を選べる場合もあるため、契約前に確認しましょう。
- 姉妹ツールの住宅ローン計算（元利均等返済専用、年別の残高推移も表示）もあわせて使うと、より詳細な試算ができます。
こんなときに役立ちます
借入前に返済方式を決める
総返済額の差と当初返済額の差を同時に見て、家計とのバランスで選べます。
繰上返済の効果を考える前提を整える
どちらの方式でも繰上返済は有効ですが、元金の減り方が違うため効果の出方も変わります。
金融機関の提案を検証する
提示された返済計画が自分の試算と合っているかを確かめられます。
借入額の上限を考える
当初返済額が家計に収まる範囲を逆算する材料になります。
住宅ローンの用語
- 元利均等返済
- 毎月の返済額（元金＋利息）が一定になる方式です。多くの住宅ローンで標準的に採用されています。
- 元金均等返済
- 毎月返す元金が一定になる方式です。当初の返済額は重く、徐々に軽くなります。
- 元金
- 借入した金額そのものです。これが減らないと利息の負担も減りません。
- 利息
- 借入残高に金利を掛けて算出される費用です。残高が大きいほど、期間が長いほど増えます。
- 総返済額
- 返済期間を通じて支払う元金と利息の合計です。方式による差はここに現れます。
- 繰上返済
- 約定の返済とは別に元金を前倒しで返すことです。利息の軽減効果があります。
よくある質問
余談ですが ― なぜ元金均等返済の方が利息は少ないのか
元利均等返済と元金均等返済は、同じ借入金額・同じ金利・同じ返済期間であっても、支払う利息の総額が異なります。理由は単純で、利息は「その時点で残っている借入残高」に対してのみ発生するためです。元金均等返済は毎月の元金返済額を一定にするため、返済開始直後から残高が速いペースで減っていきます。一方、元利均等返済は返済額全体を一定にする代わりに、返済開始直後は元金部分がまだ少なく、その分だけ残高の減り方が緩やかになります。
残高の減り方が緩やかであるほど、利息計算のもとになる金額が長く高いまま残るため、元利均等返済の方が利息総額は大きくなる仕組みです。逆に元金均等返済は初期の返済額こそ重いものの、早い段階から残高が圧縮されるため、トータルで見ると支払う利息は少なく済みます。
とはいえ、元金均等返済は初回の返済額が元利均等返済よりも高くなるため、住宅ローンの審査では初回の返済額を基準に「返済負担率」が計算されることが一般的です。借入可能額に余裕がない場合は、審査に通りやすい元利均等返済を選ばざるを得ないケースも少なくありません。
実際に日本国内の住宅ローンでは、返済額が一定で家計管理がしやすい元利均等返済がデフォルトの選択肢になっていることがほとんどです。元金均等返済を積極的に選ぶ借り手の多くは、将来の収入増加を見込みつつも総支払額をできるだけ抑えたい人や、繰り上げ返済を前提に早期完済を目指す人だといわれています。