お金
老後資金計算
現在の年齢・退職年齢・貯蓄額・利率・退職後の生活費・年金月額を入力して、退職時に必要な資産額と毎月の積立必要額を計算します。
| 現在の年齢 |
歳
|
|---|---|
| 退職年齢 |
歳
|
| 何歳まで備えるか |
歳
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| 現在の貯蓄額 |
円
|
| 想定利率（年利） |
％
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| 退職後の月額生活費 |
円
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| 公的年金（月額） |
円
|
毎月の積立必要額
[[ fmt(result.requiredMonthlySavings) ]] 円
必要老後資産
[[ fmt(result.targetNestEgg) ]] 円
資産寿命
[[ result.assetDepletionAge ]]歳まで
計算範囲内では尽きません
月額不足分
[[ fmt(result.monthlyShortfall) ]] 円
計算結果はシミュレーションです。実際の運用成果・年金額・税金は異なります。老後の資金計画は専門家にご相談ください。
計算結果はシミュレーションです。実際の運用成果・年金額・税金は異なります。老後の資金計画は専門家にご相談ください。
Tips
- 計算では毎年一定の積立と複利運用を仮定しています。実際の投資リターンは変動するため、保守的な利率（2〜3%程度）で試算することをおすすめします。
- 公的年金（老齢基礎年金＋厚生年金）の受取額は、ねんきん定期便または「ねんきんネット」で確認できます。夫婦の場合は2人分の合計額を入力してください。
- 「何歳まで備えるか」は平均寿命より長め（女性87歳・男性81歳の平均に対し、90歳）に設定するのが一般的な長寿リスク対策です。
- iDeCo（個人型確定拠出年金）やNISAを活用すると、税制優遇を受けながら老後資金を積み立てられます。特に iDeCo は掛金が全額所得控除になります。
- 退職後の生活費は現役時代の70〜80%程度が目安です。住居費・保険料が減少する一方、医療費・旅行・趣味の費用は増加傾向があります。
よくある質問
どちらも非課税で老後資金を積み立てられますが、iDeCo は掛金が全額所得控除になる反面、60歳まで引き出せません。NISA はいつでも換金できる柔軟性があります。まず NISA で流動性を確保し、余裕があれば iDeCo を併用するのが一般的な考え方です。
厚生労働省の調査では、大卒・定年退職の退職金平均は約1,800〜2,000万円（2020年代）ですが、企業規模・業種・勤続年数によって大きく異なります。中小企業では数百万円程度のケースも多く、退職金頼みの計画は危険です。退職金の見込み額を人事部門に確認した上で計算に組み込むことをおすすめします。
長期的な期待リターンは、預貯金（定期）で0.1〜0.2%、バランス型投資信託で2〜4%、株式100%で4〜6%が目安です。老後資金のシミュレーションでは、楽観的すぎない2〜3%で計算し、実際のリターンが良ければ余裕として扱うのが安全です。
国民年金（老齢基礎年金）は2024年度で月額約66,000円（満額）です。夫婦2人で約13.2万円。一般的な生活費（20〜25万円）には大きく不足するため、自助努力による積立の重要性がさらに高まります。iDeCo・NISA の活用が特に有効です。
このツールの計算は税引前の概算です。実際の運用では、NISA・iDeCo 以外の投資には利益に対して約20%の税金（所得税15%＋住民税5%）がかかります。老後の年金収入には公的年金等控除が適用されます。税金の詳細は税理士または金融機関にご相談ください。
余談ですが ― 老後2,000万円問題の背景
2019年に金融庁の報告書が「老後30年間で約2,000万円が不足する」と試算して大きな話題になりました。この計算は「夫婦2人・毎月5.5万円の赤字」という仮定に基づいており、家計状況によって数字は大きく変わります。ただし公的年金だけでは不足する可能性があるという問題提起は、多くの人にとって重要なきっかけになりました。
老後資金の柱は「公的年金」「退職金」「自助努力（貯蓄・投資）」の3つです。日本では終身雇用制度の変化とともに退職金が減少傾向にあるため、現役のうちから資産形成を始めることの重要性が増しています。特に20〜30代で始めると、複利の効果により同じ積立額でも退職時の資産は大きく異なります。
「4%ルール」は米国で広まった老後資産の取り崩し指標で、「毎年資産の4%を引き出せば30年間資産が持続する」という研究に基づきます。たとえば2,000万円の資産がある場合、年80万円（月6.7万円）の取り崩しが目安です。ただしこれは米国株式市場の過去データに基づくため、日本の低金利環境では3〜3.5%程度に調整して考える人も多いです。