手取りから年収を逆算（グロスアップ計算）
希望する手取り年収を入力すると、必要な額面年収（総支給額）を逆算します。転職・フリーランスの料金交渉で「最低いくら額面が必要か」を知りたいときに使える給与計算ツールです。
Tips
- 転職の年収交渉では、現在の手取り額を維持したい場合の最低額面を把握してから条件を提示すると、条件面での認識のズレを防げます。
- フリーランス・業務委託の報酬交渉でも、会社員時代の手取りベースで報酬額を逆算すると、社会保険料が個人負担になる分を見落とさずに済みます。
- 扶養家族の人数や年齢（40歳の壁）を変えると必要な額面が変わるため、ライフイベント前後で条件を再計算するのがおすすめです。
- 算出された額面年収を「手取り計算」ツールに入力し直すと、額面→手取りの方向で検算でき、前提条件のズレがないか確認できます。
よくある質問
はい、同じ意味で使われます。求人票や源泉徴収票の「支払金額」に相当し、社会保険料・所得税・住民税が差し引かれる前の総支給額を指します。手取り額とは異なるため、転職の条件交渉ではどちらの金額かを必ず確認してください。
所得税は課税所得に応じて税率が5〜45%まで段階的に上がる累進課税で、社会保険料も標準報酬月額という等級制のテーブルを参照するため、額面と手取りの関係は単純な比例関係になりません。そのため、本ツールは額面を少しずつ調整しながら目標の手取りに近づける二分探索という方法で数値的に逆算しています。
あくまで概算の目安としてご利用ください。実際の手取りは扶養人数・前職の住民税額・企業独自の手当や控除（住宅手当・iDeCo等）によって変動するため、内定先から提示された条件は必ず給与明細や雇用契約書で詳細を確認することをおすすめします。
住民税は本来前年の所得を基準に計算されますが、このツールでは逆算した年収から当年分を簡易的に試算しています。転職直後や年収が大きく変動した年は、実際の住民税額と数ヶ月〜1年分のズレが生じることがあります。
余談ですが ― 「グロスアップ」という言葉はどこから来たのか
「グロスアップ（gross-up）」はもともと外資系企業の報酬制度や海外赴任者向け手当の分野で使われてきた会計用語です。海外赴任で追加的に発生する税負担を会社が肩代わりする際、「手取りベースで約束した金額」を実現するために税引前の支給額を割り増しする計算を指していました。日本の転職市場でも、外資系企業やIT業界を中心に「グロスの年収は◯◯万円」といった表現で額面年収を指す言葉として定着しています。
日本の給与体系では、額面から天引きされる社会保険料・所得税・住民税の合計はおよそ年収の15〜25%に達します。そのため「手取り500万円が欲しい」という希望を額面に換算すると、想像より大きな金額になることが少なくありません。特に住民税は前年所得を基準に翌年課税される仕組みのため、転職1年目は前職の住民税が残り、2年目以降に新しい年収に応じた住民税が課されるという時間差が生じる点も、額面と手取りの感覚のズレを生む一因になっています。
欧米の求人市場では給与提示が額面（Gross Salary）表記で統一されているのに対し、日本では「手取り」を基準に生活設計や条件交渉をする文化が根強く残っています。これは源泉徴収・年末調整という日本独自の制度により、労働者が税・社会保険料の計算を意識せずに済む仕組みが整っていることの裏返しでもあります。一方で、この「意識しなくて済む」仕組みが、いざ額面ベースで条件を交渉する場面（外資系企業への転職・フリーランス契約など）で戸惑いを生む原因にもなっています。