バーンマルチプル計算ツール

期間内の正味バーン(キャッシュ流出額)と純増ARR(Net New ARR)を入力するだけで、スタートアップの資本効率を測る指標「Burn Multiple」を計算できます。David Sacks提唱のベンチマークで評価もすぐわかります。

Burn Multipleのベンチマーク(David Sacks提唱)

数値の範囲 評価 意味
1未満 Amazing 最高水準。ARRの増加額がキャッシュ消費額を上回っており、極めて資本効率が高い状態です。
1以上1.5未満 Great 優秀な水準。投資家から高く評価される資本効率です。
1.5以上2未満 Good 良好な水準。業界平均的な範囲に収まっています。
2以上3未満 Suspect 要注意水準。営業効率や支出構造の見直しを検討すべきです。
3以上 Bad 危険水域。このペースが続くと資金調達が困難になるリスクが高い状態です。

使い方のヒント

  • 正味バーンは「営業活動によるキャッシュフロー」のマイナス分を使うのが一般的です。会計上の純損失(減価償却費などの非現金項目を含む)とは異なる点に注意してください。
  • 月次で計算する場合はその月のバーンと純増ARRを、四半期で計算する場合は3ヶ月分の合計値をそれぞれ使うと、期間の粒度が揃い比較しやすくなります。
  • 単月の数値は大型契約の成約タイミングで大きく振れることがあるため、3〜6ヶ月分の移動平均で傾向を追うと精度が上がります。
  • Magic Number(money.business.magic_number)が「S&M投資に対する営業効率」を測るのに対し、Burn Multipleは「会社全体のキャッシュ消費に対する成長効率」を測る、より包括的な指標です。

よくある質問

スタートアップが1ドルの新規ARR(年間経常収益)を獲得するのに、どれだけのキャッシュを消費したかを示す資本効率の指標です。ベンチャーキャピタルのCraft Venturesを創業したDavid Sacksが提唱し、SaaSスタートアップの評価指標として広く使われています。

対象期間の正味バーン(キャッシュ流出額)÷ 同期間の純増ARR(Net New ARR)で計算します。数値が小さいほど、少ないキャッシュ消費で効率よくARRを伸ばせていることを意味します。

Burn Multipleは「キャッシュ消費に対してどれだけ成長できたか」を測る指標であるため、ARR自体が減少している(解約が新規獲得を上回っている)局面ではこの指標が想定する前提が成り立ちません。この場合はBurn Multiple以前に解約率や事業継続性そのものを見直す必要があります。

一般的には顧客獲得コスト(CAC)の見直し、営業・マーケティング支出の効率化、解約率の改善、不要な固定費の削減などが検討されます。人員計画や機能開発への投資配分を見直すきっかけにもなります。

Burn Multipleは「キャッシュ消費に対するARR成長効率」を測る資本効率指標であるのに対し、Rule of 40は「成長率+利益率」で企業全体の健全性を測る指標です。前者はキャッシュランウェイの観点、後者は収益性とのバランスの観点から評価するため、両方を併用するとより多角的にスタートアップの状態を把握できます。
ツールくん

余談ですが ― ゼロ金利時代の終わりが生んだ新しい合言葉

Burn Multipleという指標が急速に広まったのは2022年前後、いわゆる「ゼロ金利時代」の終わりとともにベンチャーキャピタル業界の投資姿勢が大きく変化した時期でした。それまでは「成長さえしていれば、多少キャッシュを燃やしても資金調達で乗り切れる」という空気が業界に強くありましたが、金利上昇によって資金調達の難易度が上がると、投資家は「どれだけ効率よく成長しているか」をより厳しく問うようになりました。Craft VenturesのDavid Sacksが提唱したBurn Multipleは、この空気の変化を象徴する指標として一気に注目を集めました。

Burn Multipleが支持された理由の一つは、Magic NumberやLTV/CAC比率など既存の資本効率指標と比べて、計算に必要な情報がシンプルで分かりやすい点にあります。正味バーンと純増ARRという、経営者であれば毎月確認しているはずの2つの数字だけで算出でき、しかも「1未満なら極めて優秀」という直感的なしきい値があるため、投資家との会話やボードミーティングの場で瞬時に共通言語として機能しました。

ただしBurn Multipleは単月・単四半期のスナップショットに過ぎず、大型契約の解約や新規契約のタイミングによって数値が大きく揺れることがあります。一時的な悪化に一喜一憂するのではなく、複数四半期のトレンドとして観察し、Rule of 40やLTV/CAC比率など他の指標と組み合わせて総合的に経営判断を行うことが実務上は望ましいとされています。